院内がん登録

院内がん登録とは、がんの診断や治療を受けられた患者様について、がんの診断・治療・予後に関する情報を登録・収集する仕組みのことをいいます。登録の目的は、がん診療の向上とがん診療患者様・ご家族への支援に役立てることで、登録の対象となる疾患は、原発性の悪性新生物およびその他の政令で定める疾患です。
当院は2010年に秋田県の地域がん診療連携拠点病院の指定を受けたことにより、「がん対策基本法」「がん登録推進法」に基づいて2010年より院内がん登録を行っています。

がん登録情報の主な利用目的

　•がんに関する医療活動の把握・統計資料の作成

　•予後調査

　•国立がん研究センターがん対策情報センターへの届出

　•国がん登録への届出（国立がん研究センター・秋田県総合保健事業団疾病登録室）

　•秋田県がん診療連携協議会へ提出

2024年　院内がん登録データ報告

当院は秋田県のがん診療病院として、当院または紹介元で悪性腫瘍（がん）と診断された患者様の情報をカルテから読み取り、そのがんについて部位をはじめ病理診断その他の必要な情報をコード化し、国立がん研究センターや秋田県の疾病登録室へ提出しています。

また、データはただ提出するだけでなく、最終的に当院を受診されている患者様やご家族に情報提供することにより、はじめて意義のあるものになると思いますので、毎年提出したデータを使って色々な角度から当院のがんの傾向や治療内容などを分析し、当院ホームページに掲載しています。

2025年は、2020年から2024年のがん登録データのまとめと、5大がん（胃・大腸・肝臓・肺・乳腺）＋前立腺がん＋子宮がんの詳細な情報をご報告いたします。

2024年院内がん登録データ

2024年部位別集計

　個人情報保護・院内がん登録予後調査について
　当院では患者さんの個人情報の取り扱いについて、「大館市個人情報保護条例」をはじめとする関連法規に従い、万全の体制で取り組んでおります。
　院内がん登録予後調査は、患者さんの受診情報を基本としておりますが、長期に受診されない患者さんについては、国立研究開発法人国立がん研究センターもしくはこれに準ずる機関へ予後調査を依頼する場合があります。その際に患者さんの情報を提供させていただく必要がありますが、情報提供にご同意いただけない場合はお申し出ください。なお、お申し出のない場合はご同意いただけたものとして取り扱いをさせていただきますので、ご理解くださいますようお願い致します。

地域がん診療病院に指定されました

　大館市立総合病院は、令和５年３月23日付で「地域がん診療病院」の指定を受けました。これは秋田大学医学部附属病院とのグループ指定となります。指定期間は令和５年４月１日から令和９年３月31日までです。
　秋田県では、都道府県がん診療連携拠点病院として秋田大学医学部附属病院が指定されており、地域がん診療連携拠点病院として秋田厚生医療センターと秋田赤十字病院が指定されています。
また、地域がん診療病院として大曲厚生医療センター、平鹿総合病院、能代厚生医療センター、由利組合総合病院、雄勝中央病院、北秋田市民病院が当院のほかに指定されています。

地域がん診療連携拠点病院の指定更新について

　大館市立総合病院は、平成３１年３月２５日付で「地域がん診療連携拠点病院」の指定更新を受けました。指定期間は平成３１年４月１日から令和５年３月３１日までです。
　秋田県では、都道府県がん診療連携拠点病院として秋田大学医学部付属病院が認定されており、地域がん診療連携拠点病院として秋田厚生医療センターと秋田赤十字病院が当院のほかに指定されています。また、地域がん診療病院として北秋田市民病院、能代厚生医療センター、由利組合総合病院、雄勝中央病院、大曲厚生医療センター、平鹿総合病院が指定されています。

　専門的ながん医療の提供、地域のがん診療の連携協力体制の構築、がん患者に対する相談支援および情報提供など、地域がん診療連携拠点病院としての役割をこれからも果たしていきます。

地域がん診療連携拠点病院に指定されました

　大館市立総合病院が平成２１年２月２３日付で厚生労働大臣より「地域がん診療連携拠点病院」に指定されました。
　秋田県では、これまで都道府県がん診療連携拠点病院として秋田大学医学部付属病院が、地域がん診療連携拠点病院として、平鹿総合病院、由利組合総合病院、仙北組合総合病院、山本組合総合病院、秋田赤十字病院、雄勝中央病院の６病院、計７病院が指定されていましたが、今年大館市立総合病院と秋田組合総合病院の２院が指定されました。
　拠点病院の主な役割には、
　手術や放射線、化学療法など効率的に組み合わせた専門的ながん医療及び緩和ケアを提供すること。
　がん診療に携わる診療所や一般病院へ診療支援や研修を行なうほか、在宅医療との連携など地域のがん診療連携体制の構築を推進すること。
　「相談支援センター」を設置し、患者・家族の相談支援や適切な情報提供を行なうこと
　などがあります。

４月からは、医療相談室・地域医療連携室に医療相談員に加え、専任の看護師を配置しながら相談支援センターを設置、相談業務や情報提供、地域医療連携の更なる推進を図るとともに、今後とも施設整備、診療体制の拡充に努め、質の高いがん医療を提供してまいります。